港区女子を語る上で欠かせないのが、「麻布十番や六本木、南青山の高級レジデンスの家賃（月額30万〜80万円）を本人が自腹で払っているのか」という論点です。実際の入居審査を通過できる昼職の年収ではないにもかかわらず、なぜ彼女たちは最高峰のタワマンに住み続けることができるのでしょうか。
現場取材で見えてきたのは、主に3つのパターンです。
第1に、「支援者名義での法人契約」です。パトロンである「港区おじさん」の多くは、年収3,000万円から数億円にのぼるITスタートアップ創業者、暗号資産長者、美容外科などの自由診療クリニック院長、あるいは上場企業のオーナー経営者たちです。彼らは自身が所有する会社や役員を務める法人の社宅・福利厚生名義として高級賃貸物件を契約し、実質的な居住権を女性に提供しています。この方法であれば、女性側の年収審査が問われることはありません。
第2に、「家賃分の現金を毎月手渡し、または振り込みで補填してもらう」形式です。契約自体は女性の個人名義（または保証会社を通しやすい個人事業主名義）で行うものの、口座引き落としの前日に支援者から家賃相当額（プラス光熱費・生活費）が送金されます。
第3に、「賃貸ルームシェア」です。SNS上では「自分1人の優雅なタワマン暮らし」のように見せていながら、実際は同世代の港区女子2〜3人で1LDKや2LDKをシェアし、折半して住んでいるパターンです。この場合、1人あたりの実質負担は15万〜20万円程度に抑えられ、残りの生活原資をハイブランドや美容代に全振りするライフスタイルが成り立ちます。
