ネットニュースやSNS上で定期的にトレンド入りする「YouTuberはもう食えない」「完全にオワコン化した」という言説。この噂の裏側には、どのような業界の構造変化が潜んでいるのでしょうか。
YouTube広告収入減少の理由は、複合的な要因が絡み合っています。第一に、企業のデジタル広告予算がMetaやTikTok、さらにはリテールメディア（大手ECサイト等の広告枠）へ分散したこと。第二に、テレビ番組の公式見逃し配信やショート動画プラットフォームの台頭により、ユーザーの総可処分時間が極限まで奪い合われ、長尺YouTube動画の総視聴時間が頭打ちになったことが挙げられます。
YouTuber年収推移を振り返ると、2020年から2021年にかけての巣ごもり需要バブルが頂点でした。当時は参入者が増えても視聴時間が爆発的に伸びていたため、誰でも再生数を稼げました。しかし2023年以降の経済正常化に伴い、視聴時間は平常運転に戻り、そこへ芸能人や大手メディアの本格参入が重なったことで、中途半端な企画動画は完全に埋没する結果となりました。
結論として、YouTuberオワコン説の真相とは、「動画配信というビジネス形態そのものが終わった」のではなく、「誰でも簡単に稼げたボーナスタイムが終わり、本格的なメディア産業へと成熟した」ことを意味しています。テレビ業界が過去に辿った道と同様に、資本力や独自技術を持たないプレイヤーが自然淘汰されているのが、2026年現在の偽らざる現実です。
