「世論調査の電話がかかってくる確率は一生に一度」という言説は、統計学的な数値計算からもあながち大げさではありません。日本の報道各社や調査機関が実施する世論調査のサンプリング規模から、実際の遭遇確率を算出してみましょう。
総務省の通信利用動向統計および各キャリアの公表データによると、日本国内で稼働している携帯電話番号（070/080/090）の有効枠は約1億5,000万〜1億8,000万件規模存在します。一方、NHKや新聞各社（読売、朝日、毎日、産経、日経など）、大手通信社やテレビ局が月に1〜2回実施する全国世論調査において、1回あたりに発信される有効サンプル生成数は通常2,000〜4,000件程度、年間で主要機関が発信する総コール数を合算しても数十万件規模にとどまります。
単純計算すると、個人が所有する特定の1回線に対して年間で着信がある確率は約0.05%〜0.1%未満となります。固定電話を保有している世帯であれば世帯数が少ない分だけ確率は数倍上がりますが、携帯電話単独で見れば「30年〜50年に1回当たるかどうか」という極めて低い頻度です。そのため、人生の中で一度も着信を経験しない人が大半を占める一方、確率の偏りによって短期間に複数回来るケースも統計的に稀に発生します。
