独占取材によって浮かび上がったのは、水面下で進む組織再編のリアルな構図だ。これまで横断的な連携が困難とされてきた各競技団体に対し、公益財団法人日本プロスポーツ協会は経営ノウハウの共有やデジタル資産の一括運用を促す統合プラットフォームの立ち上げを模索している。
長年、日本スポーツ界は各競技が独立してビジネスを展開し、相乗効果を生みにくい状態が続いていた。だが、関係者への取材によれば、今回の改革では組織の意思決定スピードを劇的に早めるための機構改革案が議論されているという。市場のグローバル化に乗り遅れれば、国内スポーツマーケットそのものが縮小しかねないという切実な危機感が、かつてない結束を生み出している。
