「近所でプロ仕様のスパイスや本場食材が手に入る」という驚きの声が、料理愛好家や節約志向の生活者の間で急速に広がっています。出入国在留管理庁が発表した2024年末から2025年にかけての統計資料によると、日本国内におけるネパール国籍の在留者は20万人を突破し、国籍別順位でも上位へ定着しました。かつて東京・新大久保などの一部コリアンタウンや多国籍タウンに局在していたコミュニティが、専門学校やIT・介護などの就労先が点在する首都圏近郊のベッドタウン、さらには地方中核都市へと分散・定着したことが、出店の直接的な起爆剤となっています。
海外市場調査のデータを見ても、北米において「Ason Bajaar」や「Mallko Store」「Dhaka Topi USA」といった本格的ネパール食材・衣料品を扱うオンライン＆リアル店舗が全米配送網を構築して急成長しているように、世界的なネパール・ディアスポラ（移住者コミュニティ）の拡大は共通の潮流です。日本国内でも同様に、飲食店経営者だけでなく一般の留学生や家族滞在者の生活を支えるため、身近な生活圏内に小型店舗が次々と誕生しています。
さらに注目すべきは、現地の飲食店と物販店が一体化したハイブリッド業態の存在です。全米や欧州で展開する「Makalu Restaurant & Grocery」のように、レストランのレジ横や一角にスパイスや乾物、スナックを陳列していた形態から独立し、専門特化したネパール物産店の2026年最新モデルが各地で確立されつつあります。これが「スパイス専門店が近くにない」と悩んでいた日本の一般消費者の需要と見事に合致し、近くのネパールショップが人気の理由を形成しています。
