ビジネスパーソンの間では、職業倫理に対して理想と現実の乖離を指摘する声が根強く存在します。SNSや知恵袋、オープンワークなどの口コミプラットフォームでは、率直な現場の不満が日々投稿されています。
「会社の行動指針なんてただのお題目」「現場のノルマが異常に厳しいのに、倫理を守れというのは無理がある」といった職業倫理に関するネットの反応は、制度の形骸化を鋭く突いています。多くの企業が導入している企業の職業倫理研修プログラムに関しても、「年1回のeラーニングを倍速で流し読みして確認テストをクリアするだけの作業になっている」という冷淡な指摘が散見されます。
しかし、こうした現場の諦観と経営陣の姿勢のギャップを放置し続けた組織から、破滅的な不祥事が発生しているのもまた動かしがたい事実です。内部告発ポータル等の統計によると、重大な不正が発覚した組織の約82%において、事前に従業員からコンプライアンス窓口や社内アンケートで「現場の無理な運用」が警告されていたにもかかわらず、経営層が「業績への影響」を懸念して黙殺していました。
形式的な標語を掲げるだけでは、倫理規範は機能しません。行動規範とコンプライアンス体制が実効性を持つためには、違反を発見した従業員を報復から完全に守る内部通報制度の整備と、「倫理的な懸念を口にした者が不利益を被らない」という心理的安全性の担保が絶対不可欠です。表面的な綺麗事と冷笑する前に、現場の葛藤をオープンに議論できる土壌が存在するかどうかが組織の命運を分けます。
