同社の代名詞ともいえるのが、農地や遊休地を所有する地主層へ賃貸アパート・マンションの建築を提案する「建築営業」です。1棟あたり数千万円から数億円規模の契約を狙うビジネスモデルであり、成約時に支給される東建コーポレーションの年収・歩合給は業界トップクラスの爆発力を持ちます。トップ営業マンともなれば20代や30代で年収1,000万〜2,000万円超を叩き出すケースも珍しくありません。
しかし、そのハイリターンを支えているのは、極めて厳しい東建コーポレーションの営業ノルマと徹底した行動管理です。元社員の手記や現役スタッフの証言では、次のような現場実態が赤裸々に語られています。
「朝礼での進捗確認から始まり、日中は担当エリアの農家や地主宅への徹底的な飛び込み訪問。見知らぬ営業マンに対して地主の警戒心は極めて高く、門前払いや怒声を受けるのは日常茶飯事でした。数ヶ月間契約ゼロが続けば社内での居場所は急速に狭まり、精神的にすり減って出社できなくなる同僚を何人も見送りました」（元営業社員の証言）
このような過酷なスクラップ・アンド・ビルド型の営業体制が原因となり、東建コーポレーションの離職率、とりわけ建築営業部門の新入社員・中途入社者の1〜2年以内離職率は高止まりを続けています。かつて昭和から平成期にかけて不動産業界に蔓延していた「気根（精神論）と根性」の文化が色濃く残る拠点が一部に存在することも、東建コーポレーションのブラック噂の真相として語り継がれる主因です。
