休刊日のカレンダーを確認すると、そのほとんどが「月曜日の朝刊」に設定されていることに気づきます。なぜ日曜日や火曜日ではなく、月曜日に集中しているのでしょうか。
月曜日に休刊日が多い理由は、社会のニュースサイクルの特性にあります。毎週日曜日は、官公庁の記者クラブ発の公式発表が激減し、東京証券取引所をはじめとする株式市場や為替市場も動いていません。大企業の広報活動もストップするため、日曜日に発生して月曜日の朝刊に載るニュースの総量は、平日と比較して明らかに少なくなります。読者への情報提供の損失を最小限に抑えるという観点から、月曜朝刊が最適な選択肢となったのです。
一方で、現代のメディア環境において「ニュースの空白」は許されません。ここで注目すべきがデジタルとコンビニの動きです。
まず、新聞電子版の休刊日配信は通常通り行われています。紙の印刷機や輪転機、トラック配送、配達員の業務はストップしますが、各新聞社の編集局やデジタル報道部門は休刊日も24時間態勢で稼働しています。Webサイトやスマートフォンアプリでは、前夜から早朝にかけて起きた突発的な事故・事件、海外ニュースがリアルタイムで更新され、朝刊と同等の「紙面ビューアー（特別版）」が配信されるケースも一般的です。
また、コンビニの休刊日販売にも独自の事情が存在します。一般の日刊紙（朝日、読売、日経など）の朝刊はコンビニの店頭にも並びません。しかし、一部のスポーツ新聞や競馬専門紙、あるいは前日夕方に刷られた即売専用紙などは、休刊日の朝であっても店頭に置かれることがあります。特に公営競技や大型スポーツイベントが開催される日程では、スポーツ紙のみが独自発行を維持するなど、流通経路や提携による棲み分けが図られています。
