若年層を中心に顕著なのが、日本のIP（知的財産）に対する爆発的な受容です。韓国人の反応における日本アニメやJ-POP、漫画に対する関心は、単なる一時的なブームを超えて日常の消費行動へと完全に組み込まれました。
ソウル市内の主要シネコン（CGVやMEGABOX）では、日本とほぼタイムラグなしで公開されるアニメ映画が興行収入ランキングのトップ常連となっています。X（旧Twitter）やInstagramなどの韓国人の反応におけるSNSトレンドを追跡すると、映画の公開初日には関連ハッシュタグがリアルタイムトレンドを席巻し、限定グッズ（特典ポスターやアクリルスタンド）を求めて早朝から長蛇の列ができる光景が日常化しています。
特筆すべきは、かつて存在した「日本製品の消費に対する後ろめたさ」が、2026年現在のZ世代・α世代からはほぼ完全に消失している点です。現地クリエイターへのインタビューでは、「作画のクオリティや物語の深みに対する純粋なリスペクトが先に立つ。政治的イデオロギーでコンテンツを縛る行為自体がダサいという認識が若者の共通感覚だ」という明快な回答が得られました。文化消費の領域においては、完全な脱政治化が進行しています。
