近年のブライダル市場調査によると、婚姻件数に対する挙式・披露宴の実施率は減少傾向が止まりません。特に2026年に入り、物価高騰や実質賃金の伸び悩みといった経済的要因が、カップルたちの背中を「式を挙げない」方向へと後押ししているようです。かつては8割近くあったこの数字も、今や半分近くまで落ち込んでいるという指摘もあります。
都市部と地方での格差も顕著です。東京や大阪などの大都市圏では、合理的でシンプルなスタイルを選ぶカップルが圧倒的多数を占める一方、地方では親族のつながりや地域のしきたりを重視し、従来型の式を選択するケースが一定数残っています。この二極化は、今後のブライダル産業のあり方を大きく左右する要因となるでしょう。
