ドラマに関するネットニュースやSNS上の言説において、今なお根強く残る最大の誤解が「世帯視聴率の一桁台＝爆死」という短絡的な評価です。この前時代的な価値観は、現在のメディア環境の実態を著しく歪めています。
テレビ局の収益構造およびスポンサー企業が最重要視しているのは、購買力の高いF1・M1層（20〜34歳）やF2・M2層（35〜49歳）を含む「コア視聴率」と「見逃し配信の総再生時間」です。例えば、世帯視聴率が3〜4%台に留まる深夜枠のドラマであっても、TVerで総合1位を獲得し、一週間で300万回以上再生されれば、広告収益や配信プラットフォームへのライセンス販売によって極めて高い利益率を達成できます。
また、「深夜ドラマは低予算のB級作品ばかり」という思い込みも完全な過去の遺物です。2026年現在の深夜ドラマ枠は、次世代の気鋭クリエイターや映画監督が自由に才能を発揮する実験場となっており、プライム帯ではコンプライアンス的に扱いにくい尖ったテーマ（社会のダークサイド、心理サスペンス、特殊設定コメディなど）を卓越したクオリティで描き出しています。その結果、「深夜ドラマから口コミで火がつき、劇場版映画化や海外リメイクへ発展する」という逆転現象が業界の新たな王道ルートとして確立されています。
