商業目的でロゴを使用する際、最も注意すべきなのは権利侵害や誤認を招く表現だ。公式なパートナーシップ契約を結んでいないにもかかわらず、自社のサービスや商品が公式から公認・推奨されているかのように見せる使用方法は明確な規約違反となる。
現場でよく見られるNGな改変例として、以下のような行為が挙げられる。
・ロゴの配色やグラデーションを独自に変更する
・音符の角度を傾けたり、縦横比を歪ませたりする
・ロゴの一部のみを切り抜いて単体で使用する
・独自のドロップシャドウや立体エフェクトを追加する
悪気がない場合であっても、不適切な使用は商標権の侵害とみなされ、法的な差し止め請求や損害賠償に発展するリスクがある。広報担当者やデザイナーは事前の確認作業を怠ってはならない。