ここで見落としてはならないのが、テレビ業界における視聴率の評価軸の劇的な変化です。ネットメディアが「世帯視聴率11％台で爆死」と報じる一方で、日本テレビの編成局内では必ずしも敗北と受け止められていない側面があります。
現在、ビデオリサーチおよび主要キー局が広告主（スポンサー）へのセールスで最重要視しているのは、家族全員をひとまとめにした「世帯視聴率」ではなく、視聴者一人ひとりをカウントする「個人視聴率」、とりわけ13歳から49歳までの購買意欲の高い層を指す「コア視聴率」です。
多くの高齢者がテレビ受像機の前から離れつつある中でも、『24時間テレビ』は同時間帯の他局（TBS、フジテレビ、テレビ朝日等）と比較して、依然としてコア視聴率で圧倒的なトップシェアを誇ります。広告ビジネスの観点から見れば、24時間ぶっ通しでナショナルクライアントのCMを高単価で売り切る枠としての価値は維持されており、「世間の体感（大爆死）」と「民放局の収益性（大成功）」の間に深いギャップが存在しているのです。
