欧州食品安全機関（EFSA）が「酸化チタン（E171）を食品添加物として安全とはみなせない」と結論づけたのは2021年のことだ。翌2022年にはEU全域で食品への使用が全面的に禁止された。この決断の最大の根拠となったのが、「遺伝毒性（DNAを傷つける危険性）を否定できない」という懸念である。
それから数年が経過した2026年現在、世界の規制状況は大きく二分されている。EUが厳しい予防原則に基づいた規制を維持する一方で、米国の食品医薬品局（FDA）やオーストラリア・ニュージーランド食品基準機関（FSANZ）は、「現時点の科学的知見では通常の摂取量で直ちに健康被害が生じる根拠はない」として、即座の全面禁止には踏み切っていない。
この地域による評価の食い違いこそが、消費者の混乱を招く最大の要因となっている。国際的なリスク評価機関の間でも、採用する実験手法やリスクの許容水準に対する考え方に違いが存在するのが現状だ。
