2024年から2026年最新の食品安全研究に至るまで、国際的医学誌『The Lancet』や『The BMJ』には、超加工食品と重篤な疾患との因果関係を追跡した数十万人規模の大規模疫学データが相次いで発表されています。もはや「単なる食べ過ぎによる肥満」という枠組みでは説明がつかない、多臓器に及ぶ健康影響が浮き彫りになってきました。
研究報告の中でもとりわけ衝撃を与えたのが、超加工食品と死亡リスクの真相に迫る追跡調査です。食事全体に占める超加工食品のカロリー比率が10%増加するごとに、全原因死亡リスクが約14〜18%有意に上昇するというデータが示されています。さらに詳細な内訳を追うと、以下のような疾患リスクとの明確な相関が確認されています。
- 超加工食品とがん・認知症リスク：フランスのNutriNet-Santé研究をはじめとする追跡調査では、超加工食品の摂取比率が高い集団において、乳がんや大腸がんの発症率が有意に高まることが判明。さらに直近の英バイオバンク（UK Biobank）の研究では、摂取割合が10%増えるごとに血管性認知症およびアルツハイマー病のリスクがそれぞれ大幅に上昇することが裏付けられました。
- 心血管疾患および代謝異常：工業的トランス脂肪酸や過剰な添加糖の恒常的摂取は、内皮細胞を傷つけ動脈硬化を加速させます。2型糖尿病の新規発症リスクも、摂取割合に比例して直線的に上昇します。
- メンタルヘルスへの悪影響：腸内細菌叢の乱れが「腸脳相関」を通じて脳機能に波及し、大うつ病性障害や慢性的な不安症状を訴える頻度が、未加工食品中心のグループと比較して有意に高いことが報告されています。
欧米を中心とした超加工食品の健康被害ニュースを受けて、コロンビアやチリなどの国々ではすでに超加工食品に対する特別課税（ジャンクフード税）や、パッケージ前面への明確な警告ラベル表示が義務付けられています。日本国内でも厚生労働省や消費者庁周辺で加工度に着目したガイドライン策定を求める専門家の声が強まっており、社会問題としての認知が一気に加速しています。
