事件発生直後から、Yahoo!ニュースのコメント欄や文春オンラインの特集記事には数万件規模の反応が寄せられた。大手ポータルサイトのトレンドには父親の挙動を疑う文言が並び、個人のSNSアカウントや過去の経歴が特定されるデジタルタトゥーの猛威が吹き荒れる。
「父親の記者会見での表情が不自然だ」「涙を拭っているが目元が濡れていない」といった主観的なバッシングは、瞬く間にネット世論を形成した。だが、感情論だけで真相に迫ることはできない。報道ジャーナリズムが果たすべき役割は、無責任な私刑に加担することではなく、裏付けの取れた客観的事実を積み上げることにある。
加熱する過剰報道の一方で、過熱した世論が捜査現場に与える悪影響も無視できない。警察には連日「父親を今すぐ逮捕しろ」といった電凸が相次ぎ、本来の捜索・鑑識業務を圧迫する事態すら生じている。
