地震対策技術は大きく「耐震」「制震」「免震」の3種類に分類されます。それぞれの設計思想とメカニズムを理解することが、適切な選択への第一歩です。
まず「耐震」は、柱や梁、耐力壁を強固に固定し、地震のエネルギーを建物全体で受け止めて耐える工法です。日本の現行建築基準法が定める最低限の基準であり、主目的は「大地震時に倒壊を防ぎ、住人が脱出する時間を稼ぐこと」にあります。ただし、地面の揺れがそのまま上層階へとダイレクトに伝わるため、建物自体は無事でも室内の家具が激しく転倒したり、壁紙や石膏ボードにひび割れが生じたりするリスクが残ります。
次に「制震」は、建物の骨組み内にオイルダンパーやゴムダンパーなどの部材を組み込み、揺れのエネルギーを吸収・熱変換して逃す仕組みです。特に2階建て・3階建て住宅や高層ビルにおいて、上層階の増幅する揺れを約20%〜40%低減させる効果を発揮します。繰り返しの余震に強い点が大きな特徴です。
そして「免震」は、地盤と建物の間に積層ゴムやダンパー、転がり支承などの特殊な免震装置を設置し、建物と地面を物理的に切り離す工法です。地震の激しい揺れ(短周期地震動)をゆっくりとした大きな揺れ(長周期)へ変換するため、建物内部に伝わる揺れの加速度を最大3分の1から5分の1程度まで劇的に減衰させます。
独立行政法人や防災科学技術研究所の大型振動破壊実験(E-ディフェンス)の公開データでも、震度7相当の加振実験において、耐震住宅では立っていられないほどの激震と家具の激しい飛散が観測されたのに対し、免震住宅ではテーブルの上のグラスや花瓶すら倒れないという圧倒的な揺れ方の差が実証されています。