日本相撲協会が設置した外部の特別調査委員会（座長：伊藤滋・早稲田大学特命教授）による調査の結果、幕内・十両力士および親方ら計25名が八百長への関与を認定されました。下された処分は、「引退勧告」「解雇」「業務停止」といった極めて重いものでした。
処分を受けた関与力士の中には、処分を不服として相撲協会を相手取り、力士としての地位確認や損害賠償を求める法廷闘争を起こした者もいました。特に元幕内・蒼国来（中国出身）は、「自分は一切関与していない」と主張して徹底抗戦を続け、2013年に東京地裁で処分無効の勝訴判決を勝ち取りました。協会側も控訴を断念し、蒼国来は現役復帰を果たすという極めて異例の結末を迎えています。
一方で、引退を余儀なくされた多くの処分力士たちは、相撲界を去った後に一般企業への就職、飲食店経営、実業家への転身、格闘技への参戦などそれぞれの道を歩んでいます。中には母国へ帰国した外国出身力士もおり、事件から年月が経過した現在も、当時の処分の重さと人生の明暗が語り継がれています。
