求人情報を精査するうえで、まず押さえておくべきなのが年間休日数の客観的な相場観です。厚生労働省の「就労条件総合調査」によると、日本の民間企業における労働者1人あたりの平均年間休日数は115.9日、企業規模1,000人以上の企業平均では118.8日となっています。つまり、年間休日が120日を超えている企業は、日本全体で見ても上位に位置する休暇水準を誇っています。
年間休日の内訳をカレンダー上で分解すると、その実態が極めて論理的に見えてきます。土曜日と日曜日を完全に休むと年間で104日（52週×2日）、ここに国民の祝日（年間16日）をすべて加えると120日に達します。さらに夏季休暇やお盆休み（3〜4日）、年末年始休暇（4〜5日）が加算されることで、いわゆる年間休日125日以上の仕事が成立します。
ここで多くの求職者が陥りやすいのが、「完全週休2日制」と「週休2日制」の混同、そして「祝日休み」の扱いです。厚生労働省の規定でも明らかなように、「完全週休2日制」は毎週必ず2日間の休日が確保される制度ですが、「週休2日制」は月に1回以上、週2日の休みがある週があるという状態を指すに過ぎません。極端なケースでは、月に1度だけ2日休みがあり、残りの週は1日休みという変則スケジュールでも「週休2日制」と表記できてしまいます。
さらに見落としがちなのが祝日の扱いです。「完全週休2日制（土・日）」と書かれていても「祝日休み」の記載がない場合、祝日のある週の土曜日に振替出勤が設定されていたり、そもそも祝日が出勤日として計算されていたりすることが珍しくありません。カレンダー通りの「土・日・祝日休み＋長期休暇」を真の意味で実現している企業を探すには、完全週休2日制 祝日休みの真相を求人票の年間カレンダーや就業規則の記載から厳密に読み取るリテラシーが求められます。
