同潤会のルーツを語る上で避けて通れないのが、1923年（大正12年）9月1日に発生した関東大震災です。マグニチュード7.9の巨大地震とそれに伴う大火災は、当時の帝都・東京と横浜を一瞬にして焦土と化しました。家屋の倒壊と猛烈な延焼火災により、死者・行方不明者は10万5,000人を超え、約37万戸の住宅が灰燼に帰したと記録されています。
焼け野原となった街に溢れたのは、膨大な数の住宅困窮者でした。当時の内務省や東京市が痛感したのは、「木造過密都市の脆弱性」と「不燃化住宅の絶対的な必要性」でした。火災に強い近代都市を一刻も早く築き上げ、被災者に恒久的な住まいを提供しなければならないという強烈な危機感が、同潤会誕生の直接の引き金となったのです。
翌1924年（大正13年）5月、内務省の主導によって「財団法人同潤会」が正式に設立されました。「同潤」という名には、「ひとしく潤す（社会全体に恵みを行き渡らせる）」という公的な使命が込められていました。活動の元手となったのは、震災直後に国内外から寄せられた巨額の見舞金（義捐金）のうち、拠出された1,000万円（現在の貨幣価値で数百億円規模）の基金です。同潤会は利潤を追求する民間企業ではなく、国家的な震災復興の切り札としてスタートを切った公的組織でした。
