日焼け止めのパッケージを隅々まで見渡しても、食品のように明確な「賞味期限」が記載されていないケースが大半を占めます。これには日本の法律が深く関係しています。医薬品医療機器等法（旧薬事法）第61条では、「製造後3年を超えて性状及び品質が安定な化粧品については、使用期限の表示を要しない」と定められています。つまり、製品に使用期限が印字されていない場合、それは「適切な保管環境下で未開封日焼け止め3年の品質が保たれる」というメーカー側の品質保証を意味しています。
ただし、この「3年間ルール」はあくまで工場で密閉され、一度も外気に触れていない状態に限られます。ひとたびキャップを開けた瞬間から、製品内部には空気中の酸素や湿気、さらには手指を介した雑菌が容赦なく侵入します。日本化粧品工業連合会の技術指針や主要化粧品メーカーの開発データによると、一般的な日焼け止めの使用期限において、開封後の消費期限は「開封から約3ヶ月〜最長でも半年以内（ワンシーズン）」が限界とされています。
特に夏場のレジャーや日常使いで車内や海辺に持ち運んだ日焼け止めは、急激な温度変化や直射日光に晒されています。たとえ残量が9割残っていたとしても、開封して1年が経過した日焼け止めは、中身が劇的に変質している前提で捉えるのが皮膚科学の常識です。
