チロルの森の命運を語るうえで避けて通れないのが、パークの企画・運営を担っていた「株式会社ファーム」（愛媛県西条市発祥）の存在です。
同社は1980年代後半から平成にかけて、全国各地で「赤城クローネンベルク」（群馬県）、「ポティロンの森」（茨城県、現こもれび森のイバライド）など、ヨーロッパの農村をテーマにした農業体験型テーマパークを次々と手掛けたパイオニア的存在でした。本場直伝の加工肉やクラフトビール、美しいガーデニングを武器に地方創生ブームの波に乗り、一大ビジネスモデルを築き上げました。
しかし、このビジネスモデルには構造的な弱点が存在していました。広大な自然環境と動物を管理するための莫大な固定費（飼育費、緑地管理費、人件費）が発生する一方、収益の大部分は天候に左右される屋外レジャーに依存していた点です。天候不順や冷夏、長雨が続くだけで単年度収支が大きく悪化する脆弱性を抱えていました。
運営会社ファーム自体も、2000年代以降の競争激化と過剰投資により民事再生法の適用を申請するなど、経営母体の再編を余儀なくされました。その後、人材サービス大手のワールドホールディングス傘下に入るなど経営体制のテコ入れが図られましたが、地方都市に点在するテーマパークの採算性見直しは厳格化。チロルの森も例外ではなく、収益性の回復が見込めないと判断されたことが、早期の撤退・閉園決断へとつながった背景にあります。
