職場や学校現場で最も警戒すべきは、「熱が37度ちょっとしかないからインフルエンザのはずがない」という自己判断による無理な出勤・登校（プレゼンティーズム）です。日本社会特有の「少しくらいの体調不良で休むのは無責任」という同調圧力や、自身のリスクを過小評価する「正常性バイアス」が、大規模な職場内クラスターを引き起こす主因となっています。
患者が微熱であっても、その体から排出されるウイルス量は高熱を出している患者と大差ありません。周囲の高齢者や基礎疾患（糖尿病、慢性呼吸器疾患等）を持つ同僚、妊娠中の方にうつした場合、相手は重症肺炎や脳症を引き起こし、命に関わる事態に発展するリスクを孕んでいます。
【プロの結論】早期受診と休養を判断するための明確な行動基準
体調不良時に迷わないための、現場医師が推奨するアクション基準を以下に提示します。
- 【直ちに受診・自宅隔離すべき人】
- 周囲（家族・職場・学校）にインフルエンザ罹患者がいる状態で、微熱（37.0度以上）や強いだるさが出た人
- 熱は高くないが、激しい腹痛・下痢・吐き気が突発的に現れた人
- 持病がある方、高齢者、乳幼児、妊婦（重症化リスクが高いため早期介入が必須）
- 【受診タイミングを半日待つべき人】
- 「数時間前に急激に節々が痛くなったばかり」で、全身状態は安定しており水分も取れている人（発症後12時間を目安に受診することで検査精度を確保）
- 【絶対に避けるべきNG行動】
- 自己判断で市販の総合風邪薬や解熱鎮痛剤（特にロキソプロフェンやアスピリン等のNSAIDs）を安易に大量服用し、無理やり出社すること（小児ではインフルエンザ脳症リスク、成人でも感染拡大リスク）
- 下痢や嘔吐があるからといって、市販の強力な下痢止めを自己判断で服用すること（体外へのウイルス排出を妨げ症状を悪化させる恐れ）
