不妊治療に関する言説には、いまだに前時代的な偏見や科学的根拠を欠いた俗説が根強く残っています。その最たるものが「男性は何歳になっても子供を作れる」という誤解と、「若い頃に卵子凍結をしておけば将来いつでも産める」という過信です。
「40代男性が子供を欲しがる」無自覚なリスク
近年、40代男性子供が欲しいという相談が急増していますが、精子の老化に関する認識は極めて希薄です。WHO（世界保健機関）の基準を満たす精子濃度や運動率を維持していても、40歳を超えると精子のDNA断片化指数（DFI）が顕著に上昇します。精子のDNA損傷は、受精障害、胚盤胞への到達率低下、流産率の増加に直結するだけでなく、出生児における自閉スペクトラム症（ASD）や軟骨無形成症などの発症リスクを高めることが近年の疫学調査で判明しています。
妻が20代や30代前半であっても、男性側が40代半ばを過ぎている場合、難治性の不妊に陥るケースは少なくありません。「男は平気」という傲慢な認識を改め、夫婦揃って精子・卵子の双方を同等に検査・治療する姿勢が求められます。
卵子凍結は魔法の保険ではない
福利厚生で補助を出す企業が増加し注目を集める「未妊時の卵子凍結」ですが、その実態と費用対効果には冷静な検証が必要です。卵子凍結費用は採卵から凍結保管までに1回あたり約30万〜50万円、さらに毎年数万円の保管更新料が発生します。
決定的な盲点は、凍結卵子を将来融解した際、受精・着床を経て無事に出産に至る割合が極めて限定的である点です。日本生殖医学会の報告等によると、35歳以上で凍結した未受精卵子が最終的に生児獲得に至る確率は1個あたり数パーセント程度に留まります。十分な確率を担保するには数十個の凍結が必要となり、総額は100万〜200万円規模に膨らみます。「凍結してあるから40代になっても産める」という認識は極めて危険な神話といえます。
