かつて京急本線や都営浅草線直通運用、さらには大師線の主力として一世を風靡した1500形ですが、2026年現在における廃車ペースの加速には、鉄道インフラ経営の根底を揺るがす明確な構造的理由が存在します。最大の要因は、長期にわたる増備が続く新1000形（特に新造のアルミ・ステンレスハイブリッド仕様や1890番台「Le Ciel」など）による直接的な置き換えです。
京急電鉄の公式発表資料や設備投資計画を紐解くと、現行ダイヤにおける電力消費量の削減と、車両保守の効率化が最重要課題として掲げられています。1500形は登場時こそ画期的な技術を盛り込んだ先進形式でしたが、初期車の製造からすでに35年以上が経過しています。更新工事によって足回りをVVVFインバータ制御へ換装した車両であっても、主電動機や冷房装置、車載配線の老朽化は避けられず、メンテナンスコストの増大が運行管理上の大きなネックとなっていました。
さらに、ホームドア設置の本格化に伴う定位置停止支援装置（TASC）の搭載や、統合型列車無線システムへの完全準拠において、残存耐用年数が短い1500形に追加投資を行うことは経営合理性の観点から見送られるケースが大半です。結果として、定期検査（全般検査・重要部検査）の期限を迎えた編成から順次、営業運転を離脱させる方針が貫かれています。
