毎日新聞に対して廃刊や休刊の懸念が寄せられる最大の要因は、新聞業界の衰退と部数激減のペースが他社と比較しても極めて速い点にあります。日本新聞協会の統計を振り返ると、一般紙の総発行部数は2000年代初頭の約5,300万部から半減以下へと急落しており、毎日新聞もその直撃をまともに受けています。
かつて全国紙として読売新聞・朝日新聞と三大紙の一角を形成していたものの、日本ABC協会の公認部数データによると、毎日新聞の発行部数推移は最盛期の約400万部から直近では150万部前後、実売ベースではさらに下回ると推計される水準まで落ち込んでいます。販売店（専売店）網の維持が限界を迎えている地域も多く、戸別配達インフラの崩壊が現実の課題となってきました。
さらに、読者の高齢化に伴う自然減に加え、若年層・現役層の完全なデジタルシフトにより新規購読者の獲得は困難を極めています。紙の定期購読料と折込チラシ広告という従来のビジネスモデルが根底から崩壊したことが、毎日新聞の経営危機が強く叫ばれる決定的な背景です。
