具体的になにが行われているのか。今期、特に注目を集めているのが「リアルタイム防災マップの構築プロジェクト」だ。激甚化する自然災害のリスクを踏まえ、生徒たちは自らの足で通学路や危険箇所を調査。収集したデータを地図アプリへ即座に反映させている。
単なるハザードマップのなぞり書きではない。高齢者や小さな子どもを連れた家庭など、多様な住民の目線に立った避難ルートの提案まで盛り込まれている。このデータは実際に自治会の防災訓練で活用されており、地域インフラの一部として機能し始めた。「自分たちの取り組みが誰かの役に立っている」。その実感が生徒たちの表情に大きな自信を与えている。
