かつては「世帯視聴率が獲れなければ打ち切り」という単純明快なルールがテレビ界を支配していた。しかし、現在の評価軸はガラリと変わっている。局が最も重視するのは、13歳から49歳までの層を指す「コアターゲット」の視聴率だ。どれほど高い世帯数字を誇っていても、視聴者の大半がシニア層であれば、スポンサー企業からの評価は厳しいものになる。
さらに現場を圧迫しているのが制作費の急騰だ。フジテレビジョンをはじめとする民放キー局では、広告収入の伸び悩みに伴う予算カットが恒常化している。一方で、公営放送である日本放送協会（NHK）すらも、事業規模のスリム化とコンテンツの集中投資を迫られる状況だ。どれほど話題性があっても、費用対効果が見合わなければ容赦なく幕が引かれる。それが、現在のメディアが置かれた生々しい現実である。
