ビックカメラ名古屋駅西店が大きな転機を迎えた背景には、複合的な要因が絡み合っています。最大の引き金となったのは、名古屋市およびJR東海が主導する「名古屋駅西口（太閤通口）駅前広場再開発計画」です。リニア中央新幹線の名古屋駅地下ホーム新設に伴い、太閤通口一帯は大規模な用地確保と動線改良が必須となりました。
同店が入居していたビル（旧・生活創庫アピタ名古屋駅店跡）は椿町6-9という西口正面の一等地に位置しており、まさにリニア駅前広場の拡張予定地および交通広場の結節点に重なっていました。報道各社の取材や名古屋市の都市計画資料によると、老朽化が進む周辺ビルの集約と防災機能の向上、バスターミナルの再編を目的とした用地買収対象エリアに含まれており、長期的な営業継続が構造上困難となっていたことが挙げられます。
さらに商業戦略の観点では、2017年4月に開業した「ビックカメラ名古屋JRゲートタワー店」との関係性があります。名駅の東側（桜通口）に広大な売り場面積を誇るフラッグシップ店舗が誕生したことで、東西の店舗間における取扱品目や顧客層の重複（カニバリゼーション）が生じていました。名駅西店はホビーやパーツ、ディープな専門性で独自路線を維持していたものの、ビル自体の耐震基準更新や都市計画のタイムリミットが迫ったことで、戦略的な機能移転と店舗統合が選択されるに至ったのが真相です。
