同センターを受診するにあたり、最も注意しなければならないのが初診時の手続きです。2026年現在、外来受診のハードルとルールはより厳格に管理されています。
基本原則として、同院は国の医療法に基づく「紹介受診重点医療機関」に位置づけられています。地域のクリニックやかかりつけ医が「高度な精密検査や手術が必要」と判断した患者を専門的に受け入れる役割を担っているため、受診には「他の医療機関からの紹介状（診療情報提供書）」が原則必須となります。
予約の取得方法は、個人が直接電話をかけて申し込む形式ではなく、原則として「受診中の医療機関を通じた事前FAX・オンライン予約システム（地域医療連携室経由）」が推奨されています。かかりつけ医から予約を取得してもらうことで、診療情報や画像CD-ROMが事前に共有され、初診当日にスムーズな診察と検査の案内を受けることが可能になります。
万が一、かかりつけ医の紹介状を持参せずに直接来院した場合、以下の深刻なデメリットが発生します。
まず、健康保険の診療費とは別に、国が定めた「特別の料金（選定療養費）」として7,700円（税込）以上の自費負担が初診料に上乗せされます。さらに、当日の予約患者や緊急搬送の受け入れが優先されるため、外来の空き枠が出るまで半日近く待機させられるか、病状が緊急を要さないとトリアージされた場合は当日の診察を断られ別日での予約案内となるケースもあります。
限られた医療資源を本当に必要とする重症患者へ迅速に届けるためにも、まずは近隣の脳神経クリニックや整形外科を受診し、同センター宛ての紹介状を作成してもらうルートを踏むことが、結果として最も早く確実な診療への近道です。
