国際政治の舞台においても、イスラム圏の存在感はかつてない高まりを見せている。57の国・地域が加盟するイスラム協力機構は、国連に次ぐ世界第2位の政府間組織だ。中東の資源国だけでなく、インドネシアやマレーシアといったアジアの成長国、アフリカ諸国が結束し、国際社会での発言力を急速に強めている。
気候変動対策、貧困撲滅、そして地域紛争の仲裁に至るまで、同機構が果たす役割は拡大の一途をたどる。欧米主導の国際秩序が揺らぐ中、独自のアプローチで多極化社会の舵取りを担おうとする姿勢が目立つ。単なる「宗教的連帯」の枠を超え、グローバルサウスの現実的な政治・経済ブロックとして機能し始めている事実は見逃せない。
