街灯の消えた深夜の住宅街で、ひときわ明るく灯っていた24時間スーパーの看板。その明かりが次々と消えています。「深夜に立ち寄ったら閉まっていた」という経験をした人も少なくないはずです。かつて平成から令和初期にかけて拡大を続けたスーパーの終夜営業ですが、各社の決算資料や業界統計を精査すると、営業短縮へと舵を切らざるを得ない3つの明確な要因が浮かび上がってきます。
第1の要因は、深夜帯の人手不足と人件費の急激な上昇です。労働力人口の減少に伴い、深夜労働（22時〜翌5時）に義務付けられている25%の割増賃金を支払ってもなお、夜勤スタッフの確保が極めて困難になっています。ワンオペレーションによる防犯リスクや従業員の負担増を避けるため、夜間閉鎖を選択する企業が急増しました。
第2の要因は、エネルギーコスト（電気代）の高止まりです。冷蔵・冷凍ショーケースを24時間稼働させ、広い売り場を照明で照らし続けるための電力コストは、近年の電気料金改定によって店舗採算ラインを大きく圧迫しました。売上がまばらな深夜数時間の営業利益が、その間の光熱費と人件費を下回る「逆ざや」状態に陥る店舗が続出したのです。
第3の要因は、生活様式の変化とネットスーパー・ドラッグストアの台頭です。リモートワークの定着やセルフレジの普及、さらには食品を安価に扱うドラッグストアが深夜まで営業するケースが増えたことで、「スーパーが24時間開いている必然性」そのものが薄れていきました。
