一連の告発を受け、歌舞伎の総合商社とも言える松竹株式会社の動きにも厳しい視線が注がれた。当初は当事者間の問題として静観する姿勢を保っていたものの、世論の激しい反発とスポンサー企業の懸念を受け、コンプライアンス体制の再構築を余儀なくされた。伝統芸能という独特の弟子制度や師弟関係においては、ハラスメントの境界線が長年曖昧にされてきた経緯がある。
「芸の指導」という名目のもとで繰り広げられてきた不適切な行為を、組織としてどう防ぐのか。松竹は外部有識者を含む相談窓口の設置やコンプライアンス講習の義務化を進めたが、何百年も続いてきた興行体制と封建的なヒエラルキーの根本的な改革には、なお多くの課題が残されている。