指定校推薦における最大の関門は、大学の入試本番ではなく、高校内部で繰り広げられる「校内選考」にあります。各高校に割り振られる推薦枠は、1学部につき1〜2名程度という極めて狭き門です。大学指定校推薦 校内選考基準の根幹を成すのは、高校1年生の1学期から3年生の1学期までに積み上げた「全体の学習成績の状況（旧・評定平均）」です。
大学指定校推薦 評定平均の目安は、志望校の難易度帯によって明確な相場が形成されています。進路指導データの分析によると、一般的な基準ラインは以下の水準で推移しています。
早稲田大学や慶應義塾大学、上智大学といった早慶上理グループでは「4.3〜4.8以上」が事実上の選抜ラインです。MARCH（明治・青山学院・立教・中央・法政）や関関同立（関西学院・関西・同志社・立命館）では「4.0〜4.5程度」、日東駒専（日本・東洋・駒澤・専修）や産近甲龍（京都産業・近畿・甲南・龍谷）では「3.5〜4.0程度」が熾烈な校内競争を勝ち抜く現実的なボーダーラインとなります。
しかし、評定平均が同点で並んだ場合、勝敗は学力以外の要素に委ねられます。現場の教員への取材によると、選考会議で真っ先に照会されるのは「3年間の欠席日数・遅刻早退数」です。一般的に欠席日数が10日〜15日を超えている場合、大学進学後の修学困難を懸念され、校内選考で不利に働く傾向があります。さらに、英検準1級・2級などの外部民間資格の取得実績、生徒会活動、部活動における顕著な実績、担任教諭や教科担当による人物所見が加味され、最終的な内定者が決定されます。
なお、生徒が気になる大学指定校推薦 枠がある大学一覧ですが、多くの高校では外部への情報漏洩や生徒間の無用な軋轢を防ぐため、校外への公開を固く禁じています。例年6月中旬から7月上旬にかけて、校内の掲示板や進路指導室の専用端末でのみ開示されるのが通例です。自身の高校が過去にどの大学へ合格実績を残してきたかによって、配分される枠の質と量は大きく変動します。
