テレビ業界のビジネスモデル変革を理解する上で外せないのが、世帯視聴率と個人視聴率の推移、そして広告業界が最重要指標とするコア視聴率へのシフトです。世帯視聴率とは「その世帯の誰か1人でもテレビをつけていた割合」に過ぎず、誰が見ているかを特定できません。これに対し、個人視聴率は視聴者一人ひとりの属性を正確に測定します。
特に民放各局がスポンサー企業へのセールスで絶対視しているのが、13歳から49歳までの男女に限定した購買意欲の高い層の数値です。例えば、世帯視聴率が12.0%あってもコア視聴率が1.8%（シニア層偏重）の番組よりも、世帯は5.5%だがコア視聴率が3.8%を叩き出す番組の方が、CM枠の単価は圧倒的に高く設定されます。
この評価基準の刷新は、制作現場の打ち切り基準と今後の動向にもダイレクトに影響を与えています。かつては「世帯5%を切ったら即刻打ち切り検討」と囁かれましたが、現在の実質的なデッドラインは「コア視聴率2.0%割れが3週連続するかどうか」に移りました。世帯の見た目上の低迷だけで番組寿命が決まる時代は、完全に終焉を迎えています。
