二人の破局劇は、裁判所を介した離婚調停へと発展しました。2018年以降、KEIKOは小室との直接対話を拒否し、代理人弁護士を通じて協議を進めました。
最大の争点となったのは、婚姻費用（生活費）の分担額と財産分与・慰謝料でした。全盛期に数十億円を稼ぎ出した小室ですが、著作権詐欺事件による巨額の負債返済などを抱え、調停初期にはKEIKO側へ提示した月額の生活費が「わずか数万円程度」であったと報じられ、大きな波紋を呼びました。
KEIKO側はこれに対し、小室の推定年収や権利収入の実態を厳しく追及。約1年半にわたる長期の調停の末、小室側が相応の財産分与および解決金を支払う条件で合意に至り、2021年2月26日に正式な離婚が成立しました。
