手軽に周辺環境を調べられる利便性がある反面、大島てる情報の信憑性と評判については常に賛否両論が巻き起こっています。同サイトは元々、大島氏自らが裁判所の競売物件情報や新聞の三面記事、警察発表などを足で稼いで取材・掲載していましたが、サイト規模の急拡大に伴い、一般ユーザーからの投稿を受け付けるCGM（消費者生成メディア）モデルへと移行しました。
その結果、情報の即時性と網羅性が飛躍的に向上した一方で、悪質なデマや嫌がらせ目的の誤情報が紛れ込むリスクが構造的に生じています。事故物件のネットの反応と実態をSNSや掲示板などで検証すると、「事前に知ることができて助かった」「内見時に不動産屋に問い詰めたら事実を認めた」という感謝の声がある一方、「全く無関係の我が家に炎マークがつけられ、風評被害を受けた」「隣のマンションの事故が誤って自室の位置にプロットされていた」といった深刻な苦情も散見されます。
サイト側も専任スタッフによる目視確認や反証データの精査を行っているものの、毎日膨大に寄せられる投稿のすべてを完全に事前検証することは物理的に不可能です。過去には、事実無根の掲載によって資産価値を傷つけられたとする物件所有者から損害賠償請求や削除請求の訴訟を起こされた事例もあります。裁判所の判断では、掲載内容に真実性または相当の理由が認められる場合は表現の自由や公共の利害に関する事実として免責される傾向がある一方、明白な虚偽情報については迅速な削除が命じられるなど、不動産告知義務の判例と経緯と並行して司法の場でも厳格な線引きが議論され続けています。
