テレビ業界の指標は2020年以降、大きな転換期を迎えました。かつてニュースを賑わせた「視聴率」は主に世帯視聴率（調査世帯のうち何世帯がテレビをつけていたか）を指していましたが、現在は「どれだけの個人が実際に見たか」を示す個人全体視聴率およびコア視聴率（主に13〜49歳の個人視聴率）が広告取引の主軸となっています。
ネット上では「最近のドラマは視聴率が低く、質が落ちた」という短絡的な言説が見受けられますが、これは測定基準と生活様式の変化を無視した誤解です。
- デバイスの多様化：1人1台スマートフォンやタブレットを所有し、TVerなどの見逃し配信でタイムシフト視聴する層が激増。
- 娯楽の細分化：YouTubeやサブスクリプション型動画配信サービスの普及により、国民全員が単一の番組に集まる環境そのものが消滅。
- 指標の精緻化：リアルタイム世帯視聴率のみを追う時代から、録画再生率（タイムシフト視聴率）や配信再生数を合算した「総合視聴率」での評価が定着。
仮に現代で『半沢直樹』級の社会現象が起きたとしても、リアルタイム世帯視聴率で40%を超えることは構造上極めて困難です。ヒットの基準そのものが「瞬間的な世帯占有」から「総再生数と熱量の持続性」へと変化している事実を理解する必要があります。
