初代破産者マップの制裁が下された一方で、そのソースコードや収集データを流用した後継サイトの出現は後を絶ちませんでした。代表的なものが「モンスターマップ」や「新破産者マップ」と呼ばれるミラーサイトです。
これらのクローンサイトと元祖サイトの決定的な違いは、初めから金銭脅し取り（恐喝）を目的とした「削除ビジネス」を内包している点にあります。サイト上には削除依頼の専用フォームが設けられており、申請すると「申請手数料」や「本人確認費用」という名目で、追跡困難なビットコインなどの暗号資産による支払いを要求する仕組みが組み込まれていました。
実際に被害に遭った当事者の手記や弁護士への相談記録からは、深刻な現場の惨状が浮き彫りになっています。
「朝起きてスマートフォンを見ると、知人から『お前の名前が地図に載っているぞ』と連絡が入っていた。近所付き合いや子どもの学校関係に知られたらどうしようと手足の震えが止まらなかった。フォームから泣き寝入り同然で削除を求めたが、指定されたウォレットに送金した直後、掲載内容は消えるどころか別のアドレスに転載されただけだった」（首都圏在住・40代男性被害者の証言）
ネット上の掲示板や知恵袋、SNS上にも同様の被害報告が散見されます。犯罪グループは一度金銭を支払った被害者を「脅せば金を出すターゲット」と認識するため、サイト上の削除フォームから金銭を支払う行為は絶対にしてはならないというのが専門家の一致した見解です。
