日本列島には、確認されているだけでも2000以上の活断層が存在する。政府の地震調査研究推進本部が実施する長期評価によれば、特定の主要活断層帯では今後30年以内の地震発生確率が極めて高い危険水準に達している。特に首都直下型地震や、広域に壊滅的な被害をもたらすと懸念される南海トラフ巨大地震との関連性において、陸域の活断層が果たす役割への注視が必要だ。
さらに恐ろしいのは、地表に明瞭な痕跡を残さない「未確認断層」の存在である。近年の地震学における調査技術の進歩は、これまで安全とみられていた平野部や丘陵地の地下にも、巨大なエネルギーを溜め込んだ構造の歪みが潜んでいることを明らかにした。見慣れた街並みのすぐ下で、巨大地震のエネルギーは静かに、しかし確実に蓄積されている。
