「なぜ、これほど重大な事実が80年近くも公にならなかったのか」――多くの読者が抱く素朴な疑問の裏には、戦後日本が国家規模で抱え込んできた構造的な抑圧のシステムが存在する。報道各社の調査報道や七尾氏の取材記録が突き止めた語られざる声の真相とは、単に「誰も尋ねなかったから」という怠慢ではなく、語ることそのものをタブー視させた社会の力学にあった。
戦後の日本社会は、焦土からの急速な経済復興を最優先課題に掲げた。その過程で構築されたのは、「一億総懺悔」という曖昧な免罪符と、「国民全員が苦しみを乗り越えて前を向いた」という均質な成功物語である。この強固なナラティブの枠組みにおいて、空襲被害の不条理、外地からの過酷な引き揚げ過程での略奪や性被害、あるいは国内での激しい差別や貧困といった個人の生々しい傷痕は、復興の足並みを乱す「不都合な記憶」として不可視化されていった。当事者が長年口を閉ざしてきた語られざる声の理由は、家族や近隣コミュニティから「過去を蒸し返すな」「済んだことにしておけ」と強いられた同調圧力に他ならない。
さらに精神医学的な観点からも、被害当事者たちが抱えた「サバイバーズ・ギルト（生き残ってしまった罪悪感）」が沈黙の防壁となっていた。「戦友や我が子を見殺しにして自分だけが生き延びた」という耐え難い自己責めは、言葉にすること自体が精神の崩壊を招く危険を孕んでいたのである。このように、政治的な不可視化と個人の心理的防衛が二重に重なり合った結果、膨大な記憶が「封印された過去」として厚い闇の中に留め置かれることになった。
