一連の騒動は、個人のクリエイター同士の争いにとどまらず、UUUMやCyberAgentといった大手プロダクションや代理店が牽引してきたインフルエンサーマーケティングのあり方そのものに大きな問いを突きつけた。
かつては個人の破天荒さやセンセーショナルな言動がエンゲージメントを高める要素として容認されがちであった。しかし、法的なリスクや企業のコンプライアンス意識の高まりに伴い、過度な炎上や暴露に頼る手法は急速に排除される方向へと舵が切られた。
企業側も、起用するインフルエンサーの過去のトラブル履歴や倫理観を極めて厳しく査定するようになっている。個人のブランド力に依存したビジネスモデルから、リスク管理と社会的責任を重視する健全なエコシステムへの移行は、この時期の騒動をきっかけに加速したと言える。
