乗客のメンタルヘルスに対する意識改革は、航空業界の最前線でも急速に進んでいる。かつては単なる個人の精神的な問題として片付けられがちだった搭乗への不安に対し、国内のメガキャリアが相次いで具体的なサポート体制を整え始めた。
全日本空輸（ANA）や日本航空（JAL）では、客室乗務員向けの研修プログラムにメンタルヘルスの初期対応やパニック緩和のためのコミュニケーション術が組み込まれている。搭乗時に不安を抱えている旨を事前に申し出れば、離着陸時の声かけや、乱気流の発生予測に関するきめ細やかなアナウンスによる情報提供など、個別の配慮を受けられるケースが定着しつつある。未知への恐怖を「情報による予測可能性」へと変換する試みは、利用者の安心感に大きく寄与している。
