長年親しまれる一方で、ネット上では「タレントの高額ギャラに寄付金が使われているのではないか」「募金が中抜きされているのではないか」といった厳しい言説が絶えませんでした。
法律上および会計上の実態として、番組制作費（タレント出演料を含む）とチャリティー募金は完全に別会計で管理されています。番組制作費はスポンサー各社の広告費から拠出されており、視聴者が募金箱や振込で納めた寄付金は全額が公益社団法人へ直接入金される仕組みです。
しかし、2023年11月に発覚した系列局・日本海テレビの元幹部による寄付金着服不祥事は、長年築き上げた視聴者の信頼を大きく失墜させました。この事件を受けてチャリティー委員会および日本テレビは抜本的なガバナンス改革を断行しました。
- 独立した第三者監査委員会の設置：外部の公認会計士・弁護士による定期的な全額照合と抜き打ち監査の実施。
- 現金取り扱いの厳格化と削減：対面募金会場における防犯カメラ監視の義務付けと複数名による二重管理体制の徹底。
- 使途のデジタル開示：寄付金がどの自治体のどの設備に充当されたかを可視化する公式トレーサビリティシステムの強化。
2024年の第47回では番組タイトルを『愛は地球を救うのか?』へと変更し、自らの存在意義を問い直す企画が放送されました。こうした自浄作用と透明化の取り組みを経て、信頼回復に向けた地道な歩みが進められています。
