毎年の風物詩であるチャリティーTシャツに関しても、ネット上では誤った情報が拡散されがちです。特に「Tシャツの売上金は全額日本テレビの利益になっている」といった言説は事実無根の誤解です。
実際の流通構造では、製造原価および流通経費を除いた収益金の全額が「24時間テレビチャリティー委員会」へと寄付されます。国内外の著名な現代アーティストやスタジオジブリ、人気タレントが手掛けるデザイン性の高さもあり、単なる寄付ではなく「グッズを購入することで気軽に社会貢献に参加できるスキーム」として機能しています。
さらに、番組の根幹を支えるメインパーソナリティの起用方針にも大きな地殻変動が起きています。かつては旧ジャニーズ事務所（現STARTO ENTERTAINMENT等）のアイドルグループが長年にわたり不動の座を占めていましたが、メディア環境の急変に伴い、俳優、お笑い芸人、アスリート、インフルエンサーなど、多様なバックグラウンドを持つ出演陣によるチーム編成へと転換が進んでいます。
民放ビジネスとしての制作費は、番組内で放映される大手ナショナルクライアントの広告出稿料によって賄われています。つまり、「番組制作事業」としての収支と、「チャリティー募金」の口座は法的に完全に分離されており、視聴者から集められた寄付金が番組の制作費や出演者のギャラに充当されることは制度上あり得ません。この分離構造が視聴者に十分に伝わっていないことが、長年の不信感を招く一因となっています。
