「天然温泉 とみや湯ったり敷 ゆっぽ」が営業終了を公表した際、店頭やネット上には激しい動揺が広がりました。平日の昼間から高齢者で賑わい、夜間や週末にはファミリー層やサウナ客で駐車場が埋まる光景が日常茶飯事だったため、「黒字で繁盛しているように見えたのになぜ」という疑問が噴出したのも無理はありません。
関係者への取材や温浴業界の動向分析から浮かび上がる閉店の真相は、主に以下の3点に集約されます。
第一に挙げられるのが、土地および建物の賃貸借契約期間の満了です。1990年代後半から2000年代初頭にかけて全国で急増したロードサイド型スーパー銭湯の多くは、20年〜25年スパンの定期借地契約を結んで開発されています。同施設もまさにその更新期を迎えるタイミングに直面しており、契約延長には地権者との条件再交渉や保証金・賃料の再設定が必要でした。
第二に、熱源設備やろ過配管、防水設備の老朽化に伴う数億円規模の改修コストです。温浴施設は湿気と塩分、高温に常時晒される過酷な環境にあり、開業から20年前後でボイラーや受変電設備、浴槽防水の根本的な全面オーバーホールが不可欠となります。これらを刷新するには莫大な先行投資を要し、投資回収のハードルが跳ね上がっていました。
第三に、近年の電気代・ガス代・重油代の記録的高騰が運営コストを直撃した点です。温浴業界において光熱水費は売上高の15〜25％を占める重要指標ですが、資源価格の高騰によって採算ラインが著しく悪化。入館料の大幅な引き上げを行えば常連客離れを招くという板挟みの中で、設備更新を見送って事業撤退・閉館を選択せざるを得ない経営判断が下されたといえます。
