体調不良時に会社と不要なトラブルを起こさないためには、診断書の要否を含めた正しい実務対応を把握しておくことが不可欠です。
まず、受診先についてですが、初期症状であれば一般内科で問題ありません。ただし、「激しい咳が1週間以上止まらない」「夜間にヒューヒュー、ゼーゼーという喘鳴が聞こえる」「息苦しさで横になって眠れない」といった症状がある場合は、迷わず呼吸器内科を受診してください。呼吸機能検査や詳細な胸部レントゲン、血液検査による炎症反応（CRP）の精査を行える専門設備が整っているためです。
次に、職場における診断書の必要性ですが、多くの一般企業では就業規則によって「連続3日〜4日以上の病気欠勤には医師の診断書提出を要する」と規定されているケースが目立ちます。1〜2日程度の単発の欠勤であれば口頭や社内チャットでの報告で済む場合が多いものの、1週間近く休む場合は診断書を求められるのが一般的です。
受診時に医師へ「会社提出用の診断書が必要である」旨を伝えると、診察当日に発行してもらえます。文書料の相場は公的保険適用外となるため、一般的に3,000円〜5,000円程度（自由診療）です。診断書には「急性気管支炎のため、〇月〇日まで自宅安静・加療を要する」といった具体的な就労不能期間が明記されるため、上司や人事労務担当者への最も強力な客観的証明となります。
会社への連絡においては、以下の要点を簡潔に伝えることで無用な軋轢を防ぐことができます。
- 医師による確定診断名（急性気管支炎であること）
- 医師から指示された療養推奨期間（例：解熱後24時間は自宅安静、〇日間の休養指示など）
- 現在の感染リスクと症状（発熱の有無、咳の頻度）
- 出勤再開予定日および緊急連絡手段
