「精神科に行くのはハードルが高い」「就職に不利になるのではないか」と躊躇する学生は少なくありません。しかし、通院歴や診断書の存在が企業の採用調査で発覚することは個人情報保護法および医療法により一切あり得ません。日常生活に支障が出ている場合は、迷わず専門医を頼るのが賢明な判断です。
受診先としては、体の不調が前面に出ている場合は「心療内科」、強い不安や気分の落ち込み、希死念慮がある場合は「精神科」や「メンタルクリニック」が適しています。予約が混み合っていることが多いため、Web予約に対応したクリニックや、即日対応可能なオンライン診療プラットフォームを活用するのも現実的な手です。
医師から「適応障害」や「大うつ病性障害」などの診断書を発行してもらうことには大きな実利があります。
- 大学の休学手続きをスムーズに進め、休学費用の免除・減額申請を行う根拠になる
- 日本学生支援機構（JASSO）などの奨学金返還猶予手続きに利用できる
- 「病気という客観的事実」を受け入れることで、自分を責める悪循環を断ち切れる
