日経新聞への広告掲載から数日後、事態は国際機関を巻き込む想定外の局面へと突入します。ジェンダー平等と女性のエンパワーメントを推進する国連女性機関(UN Women)が、日本経済新聞社に対して公式に抗議の意を伝達したのです。
UN Womenは、企業やメディアにおけるジェンダーの固定観念を打破するために設立された国際的イニシアチブ「アンステレオタイプ・アライアンス(Unstereotype Alliance)」を主導しています。問題視されたのは、まさに日本経済新聞社がこのアライアンスの日本支部において主幹事企業を務めていた点でした。
UN Women日本事務所はハフポスト日本版などの取材に対し、「女性を性的対象化するステレオタイプを助長するリスクがある広告」と指摘。自らジェンダー平等の旗振り役を務めるメディアが、女性の身体的特徴を強調した未成年の漫画広告を掲載したことに対し、明確な説明とガイドラインの見直しを求めました。この動きによって、UN Womenによる月曜日のたわわへの抗議は米CNNや英BBCなど海外の大手メディアでも報じられ、日本のアニメ・マンガ文化における女性描写のあり方が世界的な注目を浴びることとなりました。