「大事な用件かもしれない」という心理を突くのが犯罪グループの常套手段だ。しかし、不用意な折り返し電話は、自ら罠に飛び込む行為に等しい。
見知らぬ番号へ折り返し発信をした瞬間、相手に「この電話番号は現在使用されており、持ち主は電話に応答しやすい人物だ」という情報が確定する。このデータは暗号化されたチャットツール上で「有効なターゲットリスト」として売買され、その後大量の迷惑電話やSMS詐欺が押し寄せる引き金となる。
さらに、海外への自動転送を設定した国際ダイヤル詐欺に接続され、数十秒の通話で高額な通信料金を請求されるケースも増えている。消費者庁も「見知らぬ番号への安易な折り返しは絶対に行わないこと」と強い警告を発しており、心当たりのない着信に対しては「まずは無視し、番号を検索して確認する」徹底した姿勢が求められる。
